歯科医師の年収をシンプルに理解する3つの数値 ③

歯科医師の年収(人件費)

歯科医師の年収を理解する3つの数値について話しています。

前回は『従業員1人あたりの粗利』を話しました。

この数値を求める前提として

「売上」と「変動費」と「粗利」の関係は掴めたでしょうか。

 

 

 

『従業員1人あたりの粗利』の増大を目指すことで

「粗利率」の高さと過剰な人員の配置に留意することになります。

 

 

また「粗利率」の大きい財務体制を構築することで

あなたには働きに見合う分の利益が手に入ります。

 

 

歯科治療に関する最新の知識も、それを具現化する診療機器も

年収に余裕がなければ手に入れることはできません。

 

 

良質な診療の礎や、経営改善の道しるべにするために

『基本の基本』を3つの数値から理解していきましょう。

今回は『従業員1人あたりの粗利』の続く2番目の数値です。

 

 

歯科医師の年収をシンプルに理解する3つの数値その2

『粗利に対する人件費の割合』

 

 

          

       上

                                 変動費

 

        

      利

 

     

   定

   費

 

   

  件

  費

 その他の経費

              利 益

 

今回もこの図を使って解説していきます。

 

『売上』=『変動費』+『粗利』

 

この関係式は大丈夫ですね。

今回は「粗利」をさらに分解していきます。

 

『粗利』=『固定費』+『利益』

『固定費』=『人件費』+『その他の経費』

 

それぞれの項目の意味は以下の通りです。

 

 

『固定費』

変動費が売上に応じて増減するのに対して、

固定費は売上がなくても発生する経費という意味です。

人件費や家賃などが代表的なものです。

 

 

しかし、変動費以外の経費は

固定的に発生する、発生しないに関わらず

すべて「固定費」に分類することにしてください。

 

 

『利益』

粗利から固定費を差し引いたものが利益となります。

粗利が存在しているので難しそうに見えます。

 

 

ですが、「変動費」と「固定費」の合計が「総経費」です。

「売上」から「経費」を引いた残りが「利益」という

当たり前のことを言っているに過ぎません。

 

 

『人件費』

歯科医院における経費のうち

かなり多くの割合を占めるのがこの「人件費」です。

なおかつ、院長であるあなたが

ある程度コントロールができる数値でもあります。

 

 

『その他の経費』

固定費のうちの人件費以外の経費のすべてが

ここに入ります。光熱費等もここになります。

 

 

『粗利に対する人件費の割合』

「労働分配率」という言い方をする場合もあります。

 

『人件費』÷『粗利』×100

 

パーセンテージで示すことが多くなります。

 

 

「人件費の水準はどれくらいが良いか?」

という質問を良く受けます。

多くのドクターが売上に対する人件費の割合を

気にしますが的が外れています。

 

 

「人件費」は「売上」に連動して上下しません。

ボーナス等で多少は変動しますがわずかなものです。

売上が下がったからといって

人件費はすぐ下がりもしません。

基本的にはあくまでも固定費なのです。

 

 

ですから「人件費」は「粗利」の1部であり、

粗利に対する割合として捉えるべきものなのです。

 

 

この『粗利に対する人件費の割合』は

人件費の額が同額のままでも

『粗利率』が上昇するだけで小さくなります。

 

 

歯科医院経営においては売上が上がると

過剰に人件費を上げてしまう過ちを犯しがちです。

『粗利に対する人件費の割合』を下げながら

粗利を増やす施策を打つことが重要になります。

…………………………………………………………………………

考えてみましょう

さて、それでは恒例のシンキングタイムです。

 

今回の『粗利に対する人件費の割合』は

歯科医院によって個別の事情が大きく異なるために

『水準値』というものを出せません。

 

 

例えば補綴中心の診療をしている歯科医院では

「変動費」が大きくなりやすいため

『粗利率』は低くなる傾向があります。

 

 

そうなると『粗利に対する人件費の割合』は

高くなりがちということなのです。

補綴中心の診療体制を急に変更できない以上

『粗利に対する人件費の割合』に「水準値」は

設定する意味がないのです。

 

 

当然ながら他の歯科医院と比較することも

あまり意味を持ちません。

低いに越したことはありませんが

診療体制や粗利率など

違っているところが多すぎるからです。

 

 

ではこの『粗利に対する人件費の割合』の

最も有効な使いかたはどんなことでしょうか?

 

 

 

せっかくここまで読んだあなたなら

ぜひとも、考えてみてください!

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(ここは考える時間です)

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それでは答えです。

 

 

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