歯科医院経営は労働集約型なので、コレをやってはいけない
こんにちは、株式会社１２０パーセント代表、
小さな歯科医院、クリニックの集患コンサルタント、
歯科医師の 近 義武 です。
歯科医院経営における
マーケティングの重要性について話しています。
「経営学の頂点」ピーター・ドラッカーも
「近代マーケティングの父」フィリップ・コトラーも
患者（顧客）に最適な治療等（商品・サービス）を
提供するための機能・技術・知識が
マーケティングだという認識に変わりはありません。
・もし歯科医院の院長がドラッカーの『マネジメント』を読んだら
・もし歯科医院の院長がコトラーの『マーケティングマネジメント』を読んだら
このことは歯科医師であり経営者である我々にも
十二分に納得のいく考え方でしょう。
マーケティングを『金儲けの技術』として
忌み嫌う必要など全くないのです。
先入観を持たずに眺めてみれば、
マーケティングには歯科医院経営に役立つ技術・知識が
豊富に揃っています。
前回はその中でも
『歯科医院経営の大原則』について話しました。
この大原則はこんな方程式の形で表されます。
（患者数 × 患者１人あたりの平均単価 × 平均来院回数）
− かかった費用 ＝ 利益
それぞれの項目については
前回の記事をご覧いただくとして、
今回はいくつかの項目を組み合わせることで
あなたの歯科医院経営の本質が見えてくる…
という話です。
労働集約型産業の傾向と対策
歯科医療という業種は「労働集約型」産業に分類されます。
労働集約型産業は、
事業活動の主要な部分を労働力に頼っていて、
人件費の比率が高い産業です。
要するに患者が増えたら人手を増やさないと
歯科医院が回らなくなるという業種なのです。
治療するために人手が必要ということです。
ただし、労働集約型の産業も
機械化やシステム化が進むと
労働集約型から脱却していきます。
以前はレセプトをスタッフ総出で
１枚１枚手書きで作成していましたが
レセコンの普及でその人手が不要になりました。
予約・受付・会計の仕事も機械に置き換わりつつあります。
機械化・システム化の流れは今後も止まらないでしょう。
いつかは歯科医療も労働集約型の産業から
脱却していきます。
しかし、技術が必要な治療そのものに関しては
まだしばらく、労働集約型のままです。
ですから、歯科医院経営においては
単純に患者を増やすと、費用（人件費）も大きくなって
それほど利益が増えないということが起こりがちです。
このこととは別に、人間は誰でも
『肉体疲労に伴う充実感』というもの感じます。
簡単にいえば、「忙しく働いていると満足してしまう」
ということです。
特にドクターには（院長・勤務医に関わらず）
この傾向が強く現れがちです。
その結果、「いい仕事をしている」という自負はあるのに
経営的には思ったほど利益が出ていない…
みたいなことがよく出てきます。
ましてや、患者１人あたりの平均単価は、
ここ数年減少傾向が続いています。
今後もそうした傾向が続く可能性が高い…
そうなると、それなりに患者がいて変化がなく、
同じくらい忙しく診療をして充実している気でいても、
利益は目減りし経営が徐々に悪化していくということ。
今の時代、歯科医院が「現状維持」を続けている限り、
実態としての経営状態は厳しくなっていくことでしょう。
そうした中で、例えば
近隣で新しい歯科医院の新規開業があったり、
タチの悪い口コミが拡散されたりして患者数が減少したら、
その歯科医院には大ダメージとなります。
もし、これに加えて広告宣伝費や技工費・材料費などの
「費用」の上昇傾向が重なったりすると、
現実には歯科医院の存続までもが危うくなります。
マーケティングの知識の活用
最初にお話しした通り、歯科医療において、
マーケティング的な発想と原則は
決して新しいものではありません。
患者本位の診察を心がけることは
患者に支持されている歯科医院なら
誰に言われることなく実行していることです。
それでも意識的に
マーケティングを歯科医院経営に取り入れる意義は、
これまで感覚的に行っていたことを、
体系化、システム化、仕組み化していくことにあります。
仕組み化を行うことで、少しでも労働集約型を薄めて
マンパワーにおんぶに抱っこの歯科医院、
キーパーソンがいないと回らない歯科医院などから
少しでも脱却するための礎としておかねば
今後の時代の荒波には耐えきれません。
時代の変化に負けない、タフな歯科医院経営で、
あなたの理想とする歯科医院を実現する…
マーケティングは、そのために不可欠かつ有効な
ツールとえるでしょう。
今日お話しした「歯科医院経営は労働集約型」
という知識もマーケティングの一部です。
この知識を活用すれば、現在、患者が少なくても
「とりあえずは患者の数を増やそう」
というような施策を行うことは「やや疑問」とわかります。
仮にそれがうまくいって診療の充実感は得られても
それだけに終わってしまう可能性が大きいからです。
ですから、主たる目的が利益を大きくしたいことなら、
「患者数」を増やす施策は、他の項目、すなわち
患者１人あたりの「平均単価」や「平均来院回数」を
上昇させる施策を同時に行うか、
他の項目の下準備が整ってからということになります。
このように、マーケティングの基本的な考え方や
歯科医院経営におけるその具体的な活用法について
理解が深まる分だけ行動に迷いとミスが少なくなります。
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考えてみましょう
さて、それでは恒例のシンキングタイムです。
歯科医院が労働集約型だということは
十分におわかりいただけてかと思います。
現代の日本では接客を行う商業やサービス業などといった
第三次産業が労働集約型産業とされています。
中でも医科・歯科医療は
労働集約の度合いが高いとされています。
ある意味、経営改善がしにくい理由でもあるのですが、
どういうことなのでしょうか？
せっかくここまで読んだあなたなら
ぜひとも、考えてみてください！
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（ここは考える時間です）
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それでは答えです。
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