新治療・新システム導入で失敗しないための５つの心得（上）
歯科医院を経営していると、それなりに情報が耳に入ります。
歯科材料店など外注先の担当者や飛び込みの営業マンなども
あなたに情報をもたらすことでしょう。
あなた自身が情報収集に積極的ならなおさらです。
きっとあなたもそういう１人でしょう。
何しろこの文章を読んでいる時点であなたは情報を積極的に収集しているのですから。
こんにちは、株式会社１２０パーセント代表、
小さな歯科医院、クリニックの集患コンサルタント、
歯科医師の 近 義武 です。
もちろん、もたらされるすべての情報が有益ではありません。
中には眉唾モノの話もあるでしょう。
しかし時には、心を躍らされる情報も含まれます。
『これからは○○が患者を呼べるらしい…』
『○○先生はもう始めて患者受けもいいそうだ…』
『△△なら運営も上手くまわっていくようだ…』
こういう情報を聞いて、
「さて、自分の歯科医院にも導入してみるか…、それとも…？」
と条件を検討してみたり、詳細をチェックしてみたりするわけです。
そこで今回は、新しい治療を導入する際に抑えておくべき
考察ポイントについて話していきましょう。
新治療・新システム導入で失敗しない心得 ①
『導入には原則が存在する』
歯科医院経営をビジネスモデルとして考えると
治療メニューは「コンテンツ」ということができます。
あらゆるビジネスにおいていえることですが、
どんなコンテンツを用意するかはそのビジネスの成否を左右する大きな鍵の１つです。
まして、歯科治療は日進月歩で進化を続けており、
全く何も導入しないままではいずれは患者の支持を得られなくなります。
その結果、倒産などにより「経営者」としては
失格・退場させられる可能性が高まってしまう…
そうならないためには新治療・新技術の情報を集め、
その意義や効能などの知識を学習し、あなたの歯科医院に導入するかどうかを
あなたが判断しなければなりません。
しかもそれは何度も繰返されることです。
１つ１つの導入の可否判断は小さいことかもしれませんが、
それが積み重なっていけば、やがて大きな違いとなります。
今現在、
あなたの医院と他の医院とが大きく違っているのであれば、
それは過去における判断の積み重ねの違いということなのです。
その新治療・新技術の導入には『原則』があります。
一般の企業でも無闇やたらに新規事業に参入することはありません。
そこには参入の原則＝勝算がきちんとあるものです。
原則がいくつも存在し、この原則にできる限り基づいて
新治療・新技術を導入するか否かを判断すれば大きな失敗を回避することが可能ですし、
後々「あの時導入してよかった」と思える判断を高い確率ですることができます。
逆説的にいうと、原則に合わない判断ばかりしていると
「ジリ貧になっていく」可能性が高いということになります。
さらにいうと、「原則に基づいた導入の判断」によって
１つ１つの判断の精度が上がるコトはもちろんですが、
それ以外に『診療メニュー全体の統一感が生まれる』効果があります。
原則に基づくことなく、行き当たりばったりで導入を繰返すと
複数の診療の「意図」に統一感がなくなってしまいます。
あなたの心の中では診療同士が矛盾なく存在できたとしても、
患者からは「相反しているコンテンツがある歯科医院」
というように見えてしまうのです。
例えば、
「矯正治療」は積極的にやっているのに「咬合誘導」はしないとか、
「極力抜歯はしない」と言っているのに「インプラントのため」なら
積極的に抜歯するとか、などは患者には「矛盾」に見えます。
多少詳しい患者には
「儲けが少ないからできるのにしない」
「患者思いのように見せて、実は儲けたいだけ」
などと、勘ぐられてしまいかねない。ということです。
こういったブレを失くし、歯科医院としての統一感を生むことにも
「原則に基づいた導入の判断」は一役買うことになります。
そしてその「従うべき原則」は最終的にはあなたが設定します。
同じ歯科医師とはいえ、１人１人考え方も、開業場所も、
得意分野も異なるのですから当然といえば当然です。
そうは言っても、何もない『ゼロ』の状態から原則をみつけて整備するのは骨が折れます。
ましてや院長たる者、日常の臨床で忙しくて「整備のための時間確保も難しいことです。
そこで、
「原則に基づいた導入の判断」の重要性を理解したあなたには
あなたオリジナルの「従うべき原則」を設定するために
フォーカスすべき点をさらに４つ紹介して行きます。
新治療・新システム導入で失敗しない心得 ①
『イニシャルコスト（初期費用）が小さい』
もともと歯科医院経営というビジネスモデルは
イニシャルコスト（初期費用）がべらぼうに高いものです。
国家試験の受験資格を得るのに、学費だけで3,000万円、
さらに開業資金が4.000万円ほど掛かっています。
その他に開業するまでの書籍代、セミナー代、
開業地を探す経費など数え上げたらキリがありません。
歯科医院としてのイニシャルコストは借入金でまかなわれることがほとんどです。
この借入金の返済は事業用の借入金に対する利息以外、
全て税引き後の院長の利益から支払われます。
通常、歯科医院の院長の利益は全売上に対して25〜35%といわれています。
新治療導入のイニシャルコストでこれ以上あなたの利益を大きく減らすことは
今後の新治療導入にも支障が出かねません。
新治療・新技術導入のイニシャルコストが低いほど
あなたの手元に残るお金が増えるのです。
私も歯科医師です。
歯科医院経営がお金のためだけでないのは重々承知しています。
それでも、お金を無視した歯科医院経営は
今の時代には許されるものではありません。
黙って何もせずとも患者が押し寄せ、待合室がすし詰めになるような時代ではないのです。
あなたの歯科医院はそこにあり続けることに多大なる意味があります。
永続することで、特に近隣の患者にとっての口腔内の健康を守る拠り所となっています。
その存続に「あなたの利益」は大いに関与しています。
「あなたの利益」を減らすことは医院存続のリスクとなるのです。
新治療・新技術導入のイニシャルコストは
小さく抑えることが『原則』ということになります。
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考えてみましょう
さて、それでは恒例のシンキングタイムです。
新治療・新技術導入のイニシャルコストをできるだけ小さく抑えることの意義は
十分おわかりいただけたと思います。
とはいえ、イニシャルコストがほとんど掛からないような
新治療・新技術だけを導入し続けるわけにも行きません。
ではどれくらいまでイニシャルコストは掛けてもよいものでしょうか？
今回は３択にしてみました。
A、およそ３ヶ月で回収できる額
B、およそ半年で回収できる額
C、およそ１年で回収できる額
せっかくここまで読んだあなたなら
ぜひとも、考えてみてください！
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（ここは考える時間です）
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それでは答えです。
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